SNSを中心として自治体や企業のデジタルマーケティングを支援する株式会社ビヨンド(本社：東京都中央区、代表取締役：道越 万由子)でアカウントプランニングマネージャーを務める大城琴音（おおしろ ことね）が（公財）東京観光財団運営「観光まちづくりアドバイザー」に就任致しました。（https://www.tokyo-adviser.jp/adviser/oshiro_kotone/）

▽自己PR、団体・地域等へのメッセージ
これまで、SNSからの情報発信を通じ、地域の魅力を国内外問わず多くの人々にお届けすることをミッションに、自治体や大手企業の国内・海外向けのSNS運用を5年以上、約150社以上運用を行ってまいりました。

SNSのターゲティング広告を研究し尽くし、効果を出す運用を心掛け、クライアントに合わせた運用方法を提案し、課題解決に取り組んでおります。
地元では当たり前にあるコンテンツも視点を変えると、とても面白いコンテンツになったり、思わぬ形で拡散されることがあります。
そのような地域の魅力を共に発見していき、SNSならではの双方的なコミュニケーションを通じて、素敵なコンテンツを造成、発信できるお手伝いができればと存じます。

これまで、SNSからの情報発信を通じ、地域の魅力を国内外問わず多くの人々にお届けすることをミッションに、自治体や大手企業の国内・海外向けのSNS運用を5年以上、約150社以上運用を行ってまいりました。

▽観光まちづくりに関する主な実績

▽これまでにアドバイザー等で深く関わった地域、現在、活動されている地域と、その概要

【株式会社ビヨンドについて】
SNSマーケティングや地方創生デジタルマーケティングを支援する株式会社ビヨンドは、これまで海外からのインバウンド需要に向けて、地方自治体や企業を合わせ250以上の団体・組織の情報発信をSNS主体に手がけてまいりました。

現在、海外向けに日本の情報を発信し、10万人以上の海外ファンを抱える自社Facebookページ「Japan Concierge」を運用しておりますが、クライアントである地方自治体や観光事業者へのさらなる支援強化のため、2020年5月に、日本語版の観光支援Facebookページ「ジャパンコンシェルジュ」を立ち上げ、オンラインツアーやオンラインイベント、ライブ配信等を数多く展開しております。

国内旅行や、訪日旅行が難しくなっている現在は、家で楽しめるコンテンツを発信することで、ウィズコロナ・アフターコロナに向けてファンと繋がっておくことが重要となります。それにはまず、コロナ収束後に動き出しが予測される国内ユーザーに向けて、家でも楽しめる観光情報やオンライン体験、お取り寄せができる食の通販情報等、きめ細かく発信していくことがポイントとなります。当社では、その辺に注力しつつ、新たなるファンも掘り起こしながら、経済が動き出した際にいち早く需要を取り込めるよう、地方自治体や観光事業者とユーザーが深く繋がるためのオンライン施策を、今後も多彩に展開してまいります。

【本件に関するお問い合わせ先】
担当：大城
TEL：03-6264-2707 / E-mail：info@beyond-global.jp