Withコロナ時代に今から仕掛ける、海外向けテレビ戦略PRサービスがスタート!

海外のテレビ番組・ニュース番組への掲載と
SNSを連動して、広告ではなく自然な形で
効果的にトレンドを生み出す
新形態のプロモーション。

インバウンド復興期に向けて、今から世界の人々に知って欲しい
日本のいいモノ、いいコト、いいトコロ
海外の現地メディアでのPRとSNS広告配信の活用で、
“トレンド造り”をプロデュース!

自治体や企業のインバウンドマーケティングや、デジタルマーケティングを
支援する株式会社ビヨンド(本社:東京都中央区、代表取締役:道越 万由子)は、
この度、「with CORONA」に合わせて自治体や観光業者の観光復興支援を
目的とし、株式会社Asia&Nippon TV Communicationsと連携し、
海外のテレビ番組・ネットテレビ・ニュースアプリ等による情報発信と
SNSプロモーションを組み合わせた、新しいタイプの海外テレビ戦略PR
サービスプランを発表いたします。

このサービスプランは、海外テレビメディアのプロモーション施策を強みとする
株式会社Asia&Nippon TV Communicationsと、インバウンド向け
SNSプロモーションを得意とする弊社が連携することで実現した、
新しいタイプの戦略的・統合型メディアプロモーションプランです。



依然として新型コロナウイルスの脅威が続く状況ですが、一方でワクチン接種も
浸透しており、世界は「with CORONA」に合わせて活動を再開し始めています。
ステイホームで「じっと我慢していた時期」から「再活動の時期」を迎える人々に向けて、
今から戦略的に海外のテレビ番組・ネットテレビ・ニュースアプリ等で、
CMや広告としてではなく、ニュースや番組として自然な形で
取り上げてもらう事により、興味関心を集め、さらに番組情報を
SNSプロモーションで現地のターゲットへ戦略的に拡散します。

今から戦略的にT V番組でやニュースとしての掲載での、流行や注目の
空気感醸成とSNSでの拡散でトレンドを創り出すという、
スマホによって誰もがネットワークに繋がった時代に相応しい
新しいPRサービスです。
日本のいいモノや気になるコトはもちろん、
インバウンドへの流れを生み出す戦略的な仕掛けと言えるでしょう。

現地メディアによる番組としてのPRで高い信頼性と好印象を得ることが可能と
なり、そこで掲載情報に興味がありそうなユーザー層にピンポイントでSNSでの
広告配信を行うことで、さらなる情報拡散を狙います。
異なるメディアを組み合わせるクロスメディア施策によって、
認知拡大の効果を最大限に広げ積極的にトレンドを創出します。

 

 

■【海外テレビ戦略PRサービスプラン】3つの特徴

  • 海外テレビメディア(テレビ番組、ネットテレビ、ニュースアプリ等)への
    番組・ニュースとしての露出
  • 掲載情報の二次利用が可能なため、SNS広告で更なる情報拡散を狙える
  • リーズナブルなコストからプロモーション可能

■こんな方にオススメです!

  • 商品やサービス、地名など、海外での認知度向上を目的とした施策を知りたい
  • SNSと併せてマスメディアなどにも統合的にアプローチをしていきたいが、
    費用感が分からずためらっている
  • 海外プロモーションの実施にあたり、最適なメディアを選定できずにいる

<ご参考:海外テレビメディアでのプロモーションについて>

海外では日本と比較して、いわゆるテレビ放送と同等にネットテレビや
ニュースアプリ等による動画視聴が浸透しており、
視聴者数も年々増加しています。
テレビでのプロモーションには多額の費用が必要というイメージがありますが、
最近はテレビ番組のみならず、ネットテレビ、ニュースアプリなど、
様々なプラットフォームが存在することもあり、現地ユーザーに影響力のある
テレビメディアでありながら、ニュースや番組のコーナーで取り上げてもらう
など、リーズナブルな価格からのプロモーションが可能となっています。


【本件に対する問い合わせ先】
株式会社BEYOND
マーケティングソリューション事業部 江刺家 宛
℡ 03-6264-2707 Mail:info@beyond-global.jp

・株式会社BEYOND
http://beyond-global.jp/
本社:東京都中央区日本橋浜町1丁目2-8 日本橋BNKビル3階
代表取締役:道越 万由子
事業内容:企業・自治体様のインバウンド・海外プロモーション支援、
SNSマーケティング・デジタルマーケティング支援
海外向け訪日メディア”Japan Concierge”運営
地方創生×オンライン旅行メディア”ジャパンコンシェルジュ”運営

 

今回の内容はPR TIMESからもご覧いただけます。
▼リリースはこちら
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000024.000028577.html

 

 

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